地震大国日本では、建物を建てる際に「地震に強いこと」が条件の1つになっています。
それは、今ある建物も同じです。
だからこそ、過去の大きな震災から得た教訓を元に、建築基準法の改正が行われています。
３回のシリーズでUPさせて頂く大規模地震への安全「耐震診断・耐震補強設計・耐震補強工事」
本日の第1回は「これから起こるといわれている大規模地震編」

内閣府　防災担当の中央防災会議が検討対象とした大規模地震
「東海地震」　
30年以内の地震発生確率８８％

「東南海・南海地震」
30年以内の地震発生確率
７０％程度（東南海地震）
６０％程度（南海地震）

「首都直下地震」

30年以内の地震発生確率
７０％程度（南関東で発生するM7程度の地震）

「日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震」
東北地方太平洋沖地震発生前の宮城県沖地震の30年以内の地震発生確率：９９％

日本における大規模地震。
かなりの確率で、これからも起こります。
しかし、いつ・どこで・どのような規模で起こるかは分かりません。
だからこそ、早急に建築を安全にする事です。
それは、建物の現行の耐震基準を満足させる必要があります。
「耐震診断・耐震補強設計・耐震補強工事」です。

弊社では、耐震診断において何のためにするのか・どんな調査をするのか・どのくらいの期間がかかるのか・費用はなどを記した耐震診断・調査内容の説明書の提出しながらご説明しています。
明日のブログは「耐震診断・調査内容の説明書」の詳細情報をUPいたします。

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