南海トラフ地震は、約100年から150年の周期で繰り返し起こっている大地震であり、前回の1854年の「安政東海地震」では、山梨県内でも多くの地域が震度6弱以上の揺れとなったと推定され、甲府市で約3割、峡南地域では約半数以上の家屋が倒壊したという記録が残されています。
それ以来170年が経過しており、地震を起こすエネルギーが相当蓄積しているため、『いつ南海トラフ地震が起きても不思議ではない』と言われています。
近年の日本においては、能登半島地震・熊本地震や大阪北部を震源とする地震が発生するなど、大地震はいつどこで発生してもおかしくない状況にあり、引き続き住宅・建築物の耐震化を促進することが必要である上記の事を受けて、建築の耐震診断・耐震補強設計・耐震工事にも積極的に取り組んでいる「山梨県甲府市 吉野聡建築設計室」では、今季も山梨県甲府市にある木造住宅の耐震補強設計・耐震補強工事やこれらに関する補助金の申請を行っています。
今月も甲府市にある木造住宅 耐震補強工事を行っています。
当時の設計図や資料が何もない中で、現場調査を行いながら設計図の復元を行い、耐震補強設計です。
そして、耐震補強設計時に可能な限りの現場調査を行いますが、詳細は耐震補強時の解体時に改めて詳細確認を行います。
これには、多くの経験・実績・ノウハウが必要となり、新築の設計より難しい理解・判断・対応が求められます。
解体後に、各部材・基礎・柱・梁・筋交い・接合金物の確認です。
上記の2つの写真の中にも、いくつかの驚きの施工方法確認です。
これは、耐震補強設計時に理解できなかった事です。
現場で確認をしながら、耐震補強設計+構造計算の修正です。
対応をしなければしならない事と出来る事。
そしてその建築の条件で「出来ない事」を理解しながら、その建築の耐震基準を満足させています。
このように、設計図や資料が無い建築の耐震診断、耐震補強工事では、多くの経験・実績・ノウハウが必要となり、新築の設計より難しい理解・判断・対応が必要となります。
企業、事務所、工場、倉庫、店舗、飲食店、アパート、マンション、住宅、各種病院・歯科医院、公共建築などのデザイン・設計・監理。
耐震診断、耐震補強設計、耐力度調査、建築確認申請手続き、
特殊建築物定期報告書検査作成
山梨県甲府市
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加藤忠宏
耐震基準のソリューションですね