必ず起こる大規模地震に備えて「耐震診断・耐震補強設計・耐震補強工事」1/3

地震大国日本では、建物を建てる際に「地震に強いこと」が条件の1つになっています。
それは、今ある建物も同じです。
だからこそ、過去の大きな震災から得た教訓を元に、建築基準法の改正が行われています。
3回のシリーズでUPさせて頂く大規模地震への安全「耐震診断・耐震補強設計・耐震補強工事」
本日の第1回は「これから起こるといわれている大規模地震編」

中央防災会議が検討対象とした大規模地震
内閣府 防災担当の中央防災会議が検討対象とした大規模地震
「東海地震」 
30年以内の地震発生確率:88%

「東南海・南海地震」
30年以内の地震発生確率:
70%程度(東南海地震)
60%程度(南海地震)

「首都直下地震」
03:10::
30年以内の地震発生確率:
70%程度(南関東で発生するM7程度の地震)

「日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震」
東北地方太平洋沖地震発生前の宮城県沖地震の30年以内の地震発生確率:99%

日本における大規模地震。
かなりの確率で、これからも起こります。
しかし、いつ・どこで・どのような規模で起こるかは分かりません。
だからこそ、早急に建築を安全にする事です。
それは、建物の現行の耐震基準を満足させる必要があります。
「耐震診断・耐震補強設計・耐震補強工事」です。

弊社では、耐震診断において何のためにするのか・どんな調査をするのか・どのくらいの期間がかかるのか・費用はなどを記した耐震診断・調査内容の説明書の提出しながらご説明しています。
明日のブログは「耐震診断・調査内容の説明書」の詳細情報をUPいたします。

企業、事務所、工場、倉庫、店舗、飲食店、アパート、マンション、住宅、各種病院・歯科医院、公共建築などのデザイン・設計・監理。
耐震診断、耐震補強設計、耐力度調査、建築確認申請手続き、
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